＜ヘッドハント会社＞
バブルはじけてからしばらくまでは外資系「ヘッドハンター」の専門会社がかつてあって、かなりいい人材だけをねらい直接接触による引き抜きが横行していた時代もある
まず、依頼会社X社から「○○社の開発次長Aさんをハントしてもらいたい、条件は云々、、、」というのをうけて、ヘッドハンターなる人間が抜き打ち的に、Aさんに直接接触して「ハントする」というものである
このハントでバブル後、日本の大手家電メーカーの開発次長や課長クラスが海外のメーカーにかなり高額な条件を提示され、ハントされてしまい
日本の家電の技術が全部筒抜けになって、日本と同じクオリティで安い家電が出回るようになったというのは記憶に新しい
もちろん海外だけでなく、日本どうしの同業他社にも、うらぎりもの覚悟でうごくひともいた
「ヘッドハンター」は２０００年に入ってからはあまり聞かなくなったが、企業のテコ入れというものは「気持ち」でできることではなく、「カリスマ」を呼ぶことからしか始まらない。
タレントプロダクションでも、レコード会社でも「大物の移籍」で救われる会社は多い
ヘッドハンターの特徴は「初めはどこの会社からかをあかさない」のが特徴である
「本人が他社に移る意思がある」場合に、話をすすめていき「条件」の確認、をして
すべてがととのってから「X社さんです」と聞かされる場合もあるそうだ。
人が動くのは会社と言うより、「報酬」がまず大事、小さい会社が大きい報酬をだすことはないから、「その条件なら、興味あります、、」と言う場合のみはなしが進むそうです
企業再生にはとても重要な役割をはたすので復活してほしいですね
ただし、優秀な名前がとどろくぐらいの方が対象です
「民間の職安」（あっせん所）の必要性
ネット社会なのに「条件記入」でメールで情報だけだされても、さほど人はうごきませんよ
転職サイトとかではこちらから積極的に動かなければいけません
民間企業として「あっせん所」が必要。
「派遣」はずっと派遣元でピンハネされ続けてしまう、、、、自力の就活はしんどい、、、１流のひとは派遣会社は利用しません
細かく職歴所をはじめに書いて提出したら、一度この会社が面接をしてその動画をつけて、歩くのです
「この１０人はお勧めです。２０代３人、３０代３人、４０代１人が収録されてます、是非ごらんいただいてご指名ください、特にこのひとは、、、、」と
提携企業にしっかり売り込み、「斡旋をする」民間斡旋型職安企業が必要だとおもいます
いい人材はどこの会社でもほしいわけです
「人気のない職種でひとがあつまらない会社が公共職安に募集を出す」→こういう会社に仕事ができるいい人材がよろこんで面接にいくわけがないからです
新たないい人材を掴めるのはこの「リストラ時代」ならではだとおもいます
コメント