これは驚きですね、、、
やはり役員になれない人間をどうするかは会社の処遇でさまざまなパターンがありリストラ、できなかった場合コースがいくつかあるわけです
４５歳で部長職になれない方は基本会社としては、お荷物社員となります
そして５０歳で役員候補ではない社員は部長、次長などの肩書をとる「役職定年」というあたらしい形をとり
ある程度大手で功績があれば子会社へ役員出向、、、からの転籍
ともに給料をさげるシステムです
５５歳までに退社独立する方も多い
そして、、わりとベールにつつまれた６０代の社員は存在するのか？というなぞはあったのですが
「嘱託社員」というのが５０パーセントなのですね
一応定年後のルートに多い
いったん退職金もらってから，、嘱託で残る、、とかいう人は大きい会社にいましたね
ドラマ部の監督さんとか
まぁ専門職が多いです、、、
契約社員さんと同じですが、、もともといた場所で残る、、というときに嘱託という言葉をつかうんでしょうか？
いずれにしろ今の５４歳、５３歳、５２歳は第二次ベビーブームです
かなりの数が生存しています、、
「その数の収まる場所は会社にはほとんどなくなる」ということが今回の見出しでわかりました
６５歳まではどこかではたらかなきゃならない
５０代の就職難民時代がきそうですね、、、これは社会的な救済でなにか制度をつくってほしい
